「あ、映った!」。画面越しに通信相手の顔が見えると、会場でスマートフォンを操作していた高齢者らから歓声が上がった。

京都市東山区・六原学区の交流施設「やすらぎ・ふれあい館」で昨年11月、ビデオ会議アプリ「Zoom（ズーム）」の研修会が開かれた。地元の六原自治連合会が主催し、社会福祉協議会などの役員ら11人が苦戦しながらも端末の画面に指を滑らせた。

参加した六原社協会長の木村日出子さん（76）は「最初は孫が利用しているのを見て『何しているの』と思っていた。実際に使うと楽しく、いろいろと使えそう」と興味津々だ。

（中略）

■「住民同士の付き合いが減り、行き違いが増えている」

コロナ禍は地域社会を揺るがしている。民間シンクタンク「まちとしごと総合研究所」（上京区）がコロナ禍での自治会や町内会の活動について市民100人を対象にした6月のアンケートでは、8割以上が「影響が出ている」「影響があった」と回答した。「会費の回収が困難」との意見もあり、組織の存続すら危ぶまれる状況がうかがえた。

同研究所のメンバーで、伏見いきいき市民活動センター長の三木俊和さん（33）は「住民同士の付き合いが減りコミュニケーションに行き違いが増えている」と指摘する。「『もめるなら最初からやらない方がいい』と考えると地域の動きが止まる。ICTの導入も含め、少しでも地域の活動を止めないようにすることが大切だ」

この記事はyahooニュース（https://news.yahoo.co.jp/articles/）からの抜粋です。